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ℹ️機能説明

・[🎯対象銘柄]に関する大量保有報告書の提出履歴を一覧表示しています。
・過去にどのような投資家・法人が当該企業の株式を大量保有していたかを把握でき、大株主の構成推移や、企業の財務情報(売上・利益・指標など)もあわせて確認可能です。
・また、[👥報告者]をクリックすると、その保有者が他にどの銘柄を保有・報告してきたかも閲覧できます。
🔻 報告日🎯対象銘柄🔃 NC比率[※a]株価👥報告者🔃 保有率🔃 前回保有率🔃 差分🔃 株価変動%1か月後[※c]🔃 株価変動%2か月後[※c]🔃 株価変動%3か月後[※c]🔃 報告義務発生日売買等詳細保有目的🏦EDINET
リンナイ株式会社:当該期間中の大量保有報告が存在しません。
※a ネットキャッシュ÷時価総額で算出。値が大きいほど割安感。naは算出不可。最新情報に基づかないため要確認。※c 報告後の株価変動。株式取得・報告の時間差や算出基準により誤差あり。報告者の運用成績を示すものではありません。

🏢リンナイ株式会社の大株主(注記の実質株主含む)📌(2025/03/31現在)🗃️有価証券報告書(※1)
株主名所有株数持株比率(%)備考
内藤18,647,00013.25%
日本マスタートラスト信託銀行16,814,00011.95%
日本カストディ銀行9,215,0006.55%
林 謙治7,369,0005.24%
リンナイ奨学財団4,200,0002.98%
自己株式3,248,0002.31%注記より
STATE STREET BANK AND TRUST3,031,0002.15%
STATE STREET BANK AND TRUST2,589,0001.84%
全国共済農業協同組合連合会2,487,0001.76%
リンナイ社員持株会2,166,0001.54%
内藤 万琴1,710,0001.21%
(注)1.信託銀行の所有株式数には、証券信託財産等の信託財産を以下のとおり含んでおります。 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)     16,814千株 株式会社日本カストディ銀行(信託口)           9,215千株 2.上記のほか、自己株式が3,248千株あります。 3.2024年6月6日付で公衆の縦覧に供されている大量保有報告書の変更報告書において、野村證券株式会社及び野村アセットマネジメント株式会社が、2024年5月31日現在で以下の株式を所有している旨が記載されているものの、当社として2025年3月31日現在における実質所有株式数の確認ができませんので、上記大株主の状況には含めておりません。 なお、その大量保有報告書の変更報告書の内容は次のとおりであります。 氏名又は名称 住所 保有株券等の数 (株) 株券等保有割合(%) 野村證券株式会社 東京都中央区日本橋一丁目13番1号 404,471 0.28 野村アセットマネジメント株式会社 東京都江東区豊洲二丁目2番1号 7,844,200 5.35 計 - 8,248,671 5.62 4.2024年11月19日付で公衆の縦覧に供されている大量保有報告書の変更報告書において、ダルトン・インベストメンツ・インク(Dalton Investments,Inc.)が、2024年11月12日現在でそれぞれ以下の株式を所有している旨が記載されているものの、当社として2025年3月31日現在における実質所有株式数の確認ができませんので、上記大株主の状況には含めておりません。 なお、その大量保有報告書の変更報告書の内容は次のとおりであります。 氏名又は名称 住所 保有株券等の数 (株) 株券等保有割合(%) ダルトン・インベストメンツ・インク(Dalton Investments,Inc.) 米国ネバダ州89117、ラスベガス市、ウエストサハラアベニュー9440 スイート215 (9440 West Sahara Avenue, Suite 215 Las Vegas, Nevada 89117, USA) 7,769,400 5.30
※有価証券報告書を元に情報作成していますが、転記作業の都合上、重複計上や数値が正確ではない場合があります。株式分割を考慮していないため、比率と保有株数に齟齬が生じる場合があります。株主名からのあいまい検索のため、検索誤りも存在しますのでご了承ください。

🧾 事業概要等

ガス給湯器・厨房機器・空調機器の製造販売を主力とする熱機器専門メーカー。国内では都市ガス会社やハウスメーカー向けに直接販売、海外では現地子会社を通じた製造販売を展開。2025年度目標として連結売上高4,700億円、営業利益500億円、営業利益率10.6%を掲げ、生活の質向上商品売上高を2020年度比100%増、地球環境貢献商品売上高を同70%増、CO₂削減貢献量820万tを目標。アメリカ市場向けにタンクレスガス給湯器の現地生産を開始、中国市場ではインターネット販売強化と新規コア事業創出を推進。脱炭素社会対応として省エネ機器の拡販と多様なエネルギー対応技術の開発を実施。

🧮 事業セグメント

【地域別売上】日本:203731百万円(44%)、アメリカ:66457百万円(14%)、オーストラリア:36605百万円(8%)、中国:68596百万円(15%)、韓国:34719百万円(8%)、インドネシア:17010百万円(4%)、その他:33198百万円(7%)、【地域別売上(顧客所在地ベース)】日本:194947百万円(42%)、中国:73978百万円(16%)、アメリカ:56786百万円(12%)、アジア:69806百万円(15%)、その他の地域:64800百万円(14%)

※ 事業概要、事業セグメント、スコアリングは有価証券報告書に基づいて要約しています。正確な内容は情報は必ず有価証券報告書の内容を確認してください。
📈 銘柄分析チャート(β)
📊 銘柄分析(5指標)(β)
カテゴリスコア理由(要約)
合計36 / 45(5項目合計)
収益性7 / 9利益率10%以上で黒字安定。直近も増収増益傾向
成長性7 / 9売上は年平均5%以上で増加。直近も前年度比7%増と成長持続
財務健全性8 / 9自己資本比率67%で高水準。純資産・現金も増加傾向。ROE7.5%と平均以上。配当性向50%で還元継続
CFの質7 / 9営業CFが3期連続で黒字。利益と整合し、投資CFのマイナスと財務CFのマイナスがバランス取れた構造
株主還元7 / 9配当性向50%超、5期連続で配当実施。自社株消却も実施し、還元水準は高い
※ スコアリングは有価証券報告書に基づき機械的に作成されています。業種の特性などを十分に反映しているわけではなく、実態と異なるスコアとなる可能性があります。正確な情報は、必ず有価証券報告書の原文をご確認ください。
📊リンナイ株式会社の業績(単位未記載:百万円)🗃️有価証券報告書(※1)📈現在株価(Yahoo!)
決算期売上営業利益経常利益純利益EPSBPS(円)ROE(%)PER(倍)DPS(円)配当性向(%)総資産純資産自己資本比率(%)流動資産現金等投資有価証券賃貸等不動産負債ネットキャッシュ概算時価総額営業 CF投資 CF財務 CF従業員(人)臨従業員(人)
👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連🧍単🧍単👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連時価👨‍👩‍👧‍👦連※2-👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連👨‍👩‍👧‍👦連
2021/03344,364-42,40027,581178.872,220.138.423.09125.035.3497,291371,31868.8-166,524-----49,491-15,820-7,26910,3862,442
2022/03366,185-39,06023,748156.82,296.596.919.49140.045.8512,867378,85666.9-147,972-----28,696-25,486-27,10910,7771,766
2023/03425,229-44,56526,096176.922,487.67.418.29160.042.5547,114407,19966.6-120,213-----19,387-30,087-21,31311,1501,581
2024/03430,18639,36246,07126,667184.752,707.867.118.8660.043.7577,088437,43867.2341,437123,82940,83426,153139,650230,371502,94043,347-19,968-23,66410,8371,357
2025/03460,31946,00550,32329,691209.662,885.727.516.4880.050.1606,586461,71866.9362,482136,30035,91928,425144,867242,758489,30857,502-22,685-26,50310,9081,543
※1 会計基準相違や財務項目の表記揺れにより適切な値が未反映もしくは近似した財務項目を適用する可能性があります。決算期・会計基準の変更にも未対応ですので正確な内容は有価証券報告書を確認ください。
※2 ネットキャッシュ=流動資産+投資有価証券×70%-負債。時価総額に近いほど割安感。清原達郎さんの『わが投資術』より。【出所】四季報オンライン
※3 🧍単=単体決算、👨‍👩‍👧‍👦連=連結決算。原則として連結決算を採用。情報が不足する場合は単体決算を使用。時価総額は当期純利益×PERによる概算。